プログラムの著作物性（創作性）が争点となった事例。
事案の概要
（かなり簡略化する）
Ｘは、電子カルテ及びレセプトシステム等を構成するプログラム（Ｘプログラム）について、ＹがＸプログラムを複製又は翻案したプログラム（Ｙプログラム）をSaaS方式によって提供したことによってＸの著作権が侵害されたとして、差止請求及び損害賠償請求を求めた事案である。
ここで取り上げる争点
【Ｘプログラムの創作性】
もともと、このシステムはＹが開発したものであるが、Ｙから開発を委託したＺに著作権が移転したかどうかが争点となっていた。Ｘは、Ｘプログラムは契約に基づいてＹからＺに移転され、ＺからＸに移転されたと主張していた。これに対し、Ｙは、ＸプログラムはもともとＹが著作権を有するプログラム（ＰＭポータル）を用いて開発されたものであって、修正した部分についても創作性はないからＹに留保されていると主張していた。
ＰＭポータルは、PHP、JavaScriptと、MySQLを用いて開発されたウェブアプリケーションの基本的な機能を有するウェブアプリケーションで、フレームワークとアプリケーション部分から構成されていた。
Ｘプログラムは、ＰＭポータルを参照して開発されたものであることから、両者においてソースコードの記述に類似した記述が多数存在すること自体は認められている。そのため、Ｘプログラム（固有）の創作性の有無が問題となった。
裁判所の判断
Ｘが「創作的表現である」と主張する部分について、それぞれ創作性があるかどうか検討された。判決文では、多数の箇所について個別に検討した結果が述べられているが、いずれも創作性を否定した。いくつか例を引用する。
電子カルテに必要な機能を抽出、分類しているというＸ主張の点は機能をいうものでプログラムの創作性を直接述べるものとはいえず、上記のような㋐及び㋒部分の特性に照らすと、電子カルテシステムに適用するために、ＰＭポータルを修正し新たに作成した部分があるからといって、そのことが直ちに本件３１個の各プログラムの表現上の創作性につながるとはいえない。
Ｘプログラム１⑷に記述された各関数は、ＰＭポータルにおいて頻繁に使用される処理を関数として記述しこれらをまとめたファイルや、ＰＭポータルのその他の記述、汎用的な記述を参照して記述され、その内容は、所定のデータベースから所定の情報を取得する関数やＰＨＰの一般的な記述による画面表示用の関数など、いずれも単純な作業が記述されたものであって（前記１⑵イ(イ)）、表現の幅は狭い。これらによれば、Ｘプログラム１⑷の記述は、繰り返し記述される命令文の組合せを一般的な共通化の手法によってそのまま表現したものであって、その記述をすることやその内容はありふれたといえるものである。
繰り返し記述することが予想される命令文の組合せをまとめて関数として定義し、関数名を記述してあらかじめ定義された関数を呼び出す方法により複数のプログラムの動作を実現させることは一般的に行われている。（略）したがって、Ｘプログラム３⑴の記述は、繰り返し記述される命令文の組合せを一般的な共通化の手法によってそのまま表現したものであって、その記述をすることやその内容はありふれたといえるものである。
Ｘプログラム３⑵は、「echo 1;」という、echo文により定数である「１」を送信する処理を行う１行から成るプログラムであり（前記１⑵イ(カ)）、極めて簡単な内容を一つの命令のみのごく短い構文で記述したありふれた表現であって、Ｘプログラム３⑵に創作性があるとは認められない。
以上のように、ＰＭポータルを基盤としＰＭポータルのＷｅｂフレームワークを用いて作成されたことに起因して、（略）その内容は、自由度が制約され、基本的な命令文を列挙して、変数にデータを代入する処理や画面を表示するためのＨＴＭＬ文書が記述された部分が多くを占めていること（前記第２の１⑸イ、前記イ）、作成、表示される医事文書の基本的な様式も通知により定められるなどしていることから、各プログラムにおいて変数に値を設定する処理や画面を表示するためのＨＴＭＬ文書を記述するに当たっても個性を発揮する余地が乏しい。これらの㋐及び㋒部分の特性から、電子カルテシステムに適用するために、ＰＭポータルを修正し新たに作成した部分があるからといって、そのことが直ちに本件３１個の各プログラムの表現上の創作性につながるとはいえない（前記ウ(ア)）。そして、Ｘは、本件各３１個の各プログラムがそれぞれ著作物であり、それらに創作性があると主張するところ、（略）Ｘが創作性があるとして主張する具体的な記述等はいずれもありふれたといえるものなどであって、それらに独自に著作物といえる程度の表現上の創作性を認めるに足りない（前記ウ(イ)～(オ)）。
その結果、各プログラムは、もともとＹが著作権を有していた部分とは独自の創作性があるとはいえないとして、Ｙから著作権は移転していないとされ、Ｘの請求はすべて棄却された。
若干のコメント
プログラムの著作物の著作権侵害事案の場合、退職した役職員が新たに競合ソフトウェアを開発したというパターンが多いのですが、本件の場合は、被告となったＹがオリジナルを開発したことや、そこに契約に基づいて追加・修正を加えたことは争いがなく、その追加・修正部分に著作物性があるか、それが契約によって移転したかが問題となりました。
判決文からだけでは、具体的なソースコードの記述を参照することができないことや、もともとＹが受託した業務の範囲などがわからないため、具体的なコメントがしづらいところですが、Ｙが有償での作業を請け負って開発した部分について、創作性がないから著作権が移転していないという判断になっていて、少々違和感を覚えるところです。
もちろん、著作権の分野では「汗をかくことは創作性を意味しない」とよく言われるので、お金をもらって役務を提供したからといって必ず創作性が生じるものではありません。
また、実際に侵害訴訟において「原告は創作性があるとする箇所を具体的に特定して主張してください」と言われると、どこを取り上げるのか、そのソースコードがなぜ創作的なのかを主張するのは、容易ではありません。要素を分解して（1行1行レベルまで分解して）評価すると、そこはどうしてもありふれたものであるとなりがちで、被告も原告が特定した箇所について、記述の選択の幅が狭いことを主張しやすくなります。もっとも、プログラムが数千行、数万行あるから創作性あり、とざっくりと認定するケースもあるので、これも事案の性質によって異なるので何ともいえません。
すでに当ブログでも、プログラムの著作物性が問題となった事例をいくつか取り上げていますが*1、本件もひとつの事例として同種の事案の検討の際に参考になろうかと思います。
